研究者リスト 脇坂 明 脇坂 明ワキサカ アキラ (Akira Wakisaka) ダウンロードする帳票の形式を下記より選択して下さい 「教育研究等環境」形式 「文科省帳票様式第4号 ①履歴書」形式 「文科省帳票様式第4号 ②教育研究業績書」形式 基本情報 所属学習院大学 経済学部 経済学科 経済学部 経済学科 教授学位博士(京都大学)Economics経済学博士(京都大学)J-GLOBAL ID200901045211563810researchmap会員ID5000019329 研究キーワード 2 労働経済学 Labour Economics Family-friendly company 研究分野 1 人文・社会 / 経済政策 / 経歴 15 1994年4月 - 現在 学習院大学 経済学部 教授 2014年10月 - 2016年3月 学習院大学 図書館長 2014年 -:学習院大学図書館長 2011年4月 - 2013年3月 学習院大学 経済学部 学部長 2011年 -:学習院大学経済学部長 もっとみる 委員歴 7 2016年9月 - 現在 日本キャリアデザイン学会 会長 2012年7月 - 2016年6月 日本労務学会 理事 2014年 キャリアデザイン学会 副会長 2008年 - 2012年 キャリアデザイン学会 常務理事 2005年 - 2008年 キャリアデザイン学会 機関誌編集委員 もっとみる 受賞 3 2003年 中小企業研究奨励賞(三谷直紀・脇坂明編『マイクロビジネスの経済分析』東京大学出版会) 1995年 日本労務学会研究奨励賞 (「仕事と家庭の両立からみた女性のキャリア拡大の課題」 1991年 冲永賞(『会社型女性?昇進のネックとライフコース』) MISC 157 ドイツ・オランダにおける柔軟な働き方 脇坂 明, 松原光代 『学習院大学経済論集』 51(3・4) (151-166) 2015年 昇進スピード慣行が女性の昇進に与える影響 脇坂 明, 奥井めぐみ, 大内章子 『金沢学院大学紀要 経営・経済・情報科学・自然科学編』 (13) (37-45) 2015年 日本企業で女性が本当の意味で活躍することは可能か? 脇坂 明 生活経済政策 (206) 6-13 2014年 『遅い選抜』は女性に不利に働いているか –国際比較をめざした企業データと管理職データの分析 脇坂 明 『男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査結果(2) –分析編』『JILPT調査シリーズ』 (119) 187-217 2014年 「中小企業に人事制度は必要か」 脇坂 明 『日本労働研究雑誌』 (649) 73-81 2014年 もっとみる 書籍等出版物 18 女性労働に関する基礎的研究 脇坂 明 日本評論社 2018年8月 労働経済学入門―新しい働き方の実現を目指して 日本評論社 2011年 学習院大学経済経営研究所編『経営戦略としてのワーク・ライフ・バランス』 第一法規 2008年 Sandra E.Gleason ed., The Shadow Workforce – Perpectives on Contigent Work in the United States, Japan, and Europe(203-239) Kalamazoo ,Michigan;W.E.Upjohn Insititute for Employment Research 2006年 橘木俊詔編『現代女性の労働・結婚・子育て?少子化時代の女性活用政策』 ミネルヴァ書房 2005年 もっとみる 講演・口頭発表等 23 男女の昇進格差はなぜどのように生じるのか—企業調査と管理職・一般従業員調査の実証分析より 日本労務学会第44回全国大会(北海学園大学) 2014年 『キャリアデザインの創造的相互作用 ~ 10年間の省察と今後の展望 ~』 日本キャリアデザイン学会(東京家政大学) 2014年 「管理職の男女間賃金比較」 日本経済学会秋季大会(西南学院大学) 2014年 「看護職員の残業時間と職務満足度との関係:ワークライフバランスの観点から」 日本経済学会秋季大会(西南学院大学) 2014年 OJTによる企業内キャリア形成とは」 統一論題 新しい働き方を問う 報告とシンポジウムのパネリスト 日本労務学会第43回全国大会(大阪国際大学) 2013年 もっとみる 所属学協会 5 日本労務学会 キャリアデザイン学会 日本人口学会 社会政策学会 日本経済学会 Works(作品等) 1 「ワーク・ライフ・バランスを実現する企業支援システムと雇用システム」 2012年 - 2016年 共同研究・競争的資金等の研究課題 4 男女均等と仕事と家庭の両立の関係 1998年 - 2005年 Work-life balance in advanced countries 女性労働 ワーク・ライフ・バランス
脇坂 明ワキサカ アキラ (Akira Wakisaka) ダウンロードする帳票の形式を下記より選択して下さい 「教育研究等環境」形式 「文科省帳票様式第4号 ①履歴書」形式 「文科省帳票様式第4号 ②教育研究業績書」形式 基本情報 所属学習院大学 経済学部 経済学科 経済学部 経済学科 教授学位博士(京都大学)Economics経済学博士(京都大学)J-GLOBAL ID200901045211563810researchmap会員ID5000019329 研究キーワード 2 労働経済学 Labour Economics Family-friendly company 研究分野 1 人文・社会 / 経済政策 / 経歴 15 1994年4月 - 現在 学習院大学 経済学部 教授 2014年10月 - 2016年3月 学習院大学 図書館長 2014年 -:学習院大学図書館長 2011年4月 - 2013年3月 学習院大学 経済学部 学部長 2011年 -:学習院大学経済学部長 もっとみる 委員歴 7 2016年9月 - 現在 日本キャリアデザイン学会 会長 2012年7月 - 2016年6月 日本労務学会 理事 2014年 キャリアデザイン学会 副会長 2008年 - 2012年 キャリアデザイン学会 常務理事 2005年 - 2008年 キャリアデザイン学会 機関誌編集委員 もっとみる 受賞 3 2003年 中小企業研究奨励賞(三谷直紀・脇坂明編『マイクロビジネスの経済分析』東京大学出版会) 1995年 日本労務学会研究奨励賞 (「仕事と家庭の両立からみた女性のキャリア拡大の課題」 1991年 冲永賞(『会社型女性?昇進のネックとライフコース』) MISC 157 ドイツ・オランダにおける柔軟な働き方 脇坂 明, 松原光代 『学習院大学経済論集』 51(3・4) (151-166) 2015年 昇進スピード慣行が女性の昇進に与える影響 脇坂 明, 奥井めぐみ, 大内章子 『金沢学院大学紀要 経営・経済・情報科学・自然科学編』 (13) (37-45) 2015年 日本企業で女性が本当の意味で活躍することは可能か? 脇坂 明 生活経済政策 (206) 6-13 2014年 『遅い選抜』は女性に不利に働いているか –国際比較をめざした企業データと管理職データの分析 脇坂 明 『男女正社員のキャリアと両立支援に関する調査結果(2) –分析編』『JILPT調査シリーズ』 (119) 187-217 2014年 「中小企業に人事制度は必要か」 脇坂 明 『日本労働研究雑誌』 (649) 73-81 2014年 もっとみる 書籍等出版物 18 女性労働に関する基礎的研究 脇坂 明 日本評論社 2018年8月 労働経済学入門―新しい働き方の実現を目指して 日本評論社 2011年 学習院大学経済経営研究所編『経営戦略としてのワーク・ライフ・バランス』 第一法規 2008年 Sandra E.Gleason ed., The Shadow Workforce – Perpectives on Contigent Work in the United States, Japan, and Europe(203-239) Kalamazoo ,Michigan;W.E.Upjohn Insititute for Employment Research 2006年 橘木俊詔編『現代女性の労働・結婚・子育て?少子化時代の女性活用政策』 ミネルヴァ書房 2005年 もっとみる 講演・口頭発表等 23 男女の昇進格差はなぜどのように生じるのか—企業調査と管理職・一般従業員調査の実証分析より 日本労務学会第44回全国大会(北海学園大学) 2014年 『キャリアデザインの創造的相互作用 ~ 10年間の省察と今後の展望 ~』 日本キャリアデザイン学会(東京家政大学) 2014年 「管理職の男女間賃金比較」 日本経済学会秋季大会(西南学院大学) 2014年 「看護職員の残業時間と職務満足度との関係:ワークライフバランスの観点から」 日本経済学会秋季大会(西南学院大学) 2014年 OJTによる企業内キャリア形成とは」 統一論題 新しい働き方を問う 報告とシンポジウムのパネリスト 日本労務学会第43回全国大会(大阪国際大学) 2013年 もっとみる 所属学協会 5 日本労務学会 キャリアデザイン学会 日本人口学会 社会政策学会 日本経済学会 Works(作品等) 1 「ワーク・ライフ・バランスを実現する企業支援システムと雇用システム」 2012年 - 2016年 共同研究・競争的資金等の研究課題 4 男女均等と仕事と家庭の両立の関係 1998年 - 2005年 Work-life balance in advanced countries 女性労働 ワーク・ライフ・バランス