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研究者情報 |
研究者業績
基本情報
研究分野
1経歴
11-
2023年11月 - 現在
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1999年4月 - 現在
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2021年1月 - 2023年6月
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2021年4月 - 2023年3月
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2019年10月 - 2020年3月
学歴
1-
- 2006年3月
委員歴
1-
2015年5月 - 2021年10月
受賞
1論文
19-
内閣府経済社会総合研究所編『経済分析』 (第「209号) 1-25 2024年3月 査読有りコロナ禍を経た日本で、デジタル化の遅れを取り戻す動きが盛んになっている。しかし、統計データの制約から IT 投資とそれに伴う人材育成や組織改革を組み合わせた包括的なデジタル化に関する定量的な分析は少ない。一方で従来型の投資ではないクラウド・サービスや生成AIなどの新たな情報サービスの利用形態も現れている。そこで本稿では、統計データの制約の下で、生産に寄与する IT 資産及び IT サービスの計測に関する新たなアプローチを試みる。またデジタル化を政府が推進する背景には、スピルオーヴァー効果の存在があるが、本稿では公的部門と情報サービス産業からのスピルオーヴァー効果に焦点をあてた推計を行う。推計の結果、これらの産業からのスピルオーヴァー効果が確認されたことから、もしスピルオーヴァー効果を重視するのであれば、政府の支援は情報サービス産業を中心にした方が望ましいと考えられる。
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Artificial Intelligence in Science: Challenges, Opportunities and the Future of Research 85-88 2023年6月
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International Journal of Economic Policy Studies 17(1) 133-161 2022年12月6日
MISC
26-
週刊エコノミスト 102(10) 38-39 2024年4月2日高度成長期の公害被害の悲惨な経験から、清浄な空気や水など市場で取引されない財やサービスをどのように経済学で考えるか──という中から生まれた宇沢弘文の理論を考えよう。
書籍等出版物
22-
新世社,サイエンス社 (発売) 2023年12月 (ISBN: 9784883843787)初版刊行以来，好評を博してきた入門テキストを大幅改訂。ケインズ派と新古典派という二つの立場からのマクロ経済学の解説に代わり，第3版では短期の経済と長期の経済とに分けた一貫性のある説明によりまとめている。さらに統計データをアップデイトするとともに，コラムなどで最近のトピックスについて紹介した。
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中央経済社 2021年4月 (ISBN: 9784502385919)新型コロナウイルスが経済に与えた影響とは。医療の供給体制、外出自粛と経済活動の関係、地域や産業への波及効果、韓国の対策、企業倒産、失業率、働き方の変化などを分析。
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筑摩書房 2018年11月 (ISBN: 9784480071897)バブル崩壊後、日本経済が停滞を脱することができないのは、生産性向上をなおざりにしたからである。アベノミクスでも成長戦略は後回しにされ、日本は世界から取り残された。誤解されがちな「生産性」概念を経済学の観点から捉えなおし、その上で、市場の新陳代謝、既存企業による開発や多角化、経営能力の向上など、生産性向上策について最新のデータをもとに論じる。日本経済が活力を取り戻すための新たな方策を提言する。
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東京大学出版会 2016年9月 (ISBN: 9784130461184)見えざる資産が経済成長や企業成長に果たす役割を実証する。主に、企業の経営組織及び人材育成に与える影響と、金融市場における評価基準と無形資産に対しての資金調達について考察する。無形資産をとりまく経済的・経営的課題を浮き彫りにする。
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東洋経済新報社 2011年9月29日 (ISBN: 4492314172)世界金融危機はなぜ起こったのか？それはグローバル経済にどのような影響を与えるのか？世界金融危機後の新しい経済政策のモデルを学ぶ。第２版では、リーマン・ショックとその後の世界的な大不況の経緯を解説し、それを拡張した短期モデルで説明した２つの章を付け加えている。 -
新世社 2011年6月 (ISBN: 9784883841592)はじめてマクロ経済学を学ぶ学生向けとした入門書の改訂版。近年の世界経済の変化と経済理論の発展を関連づける統計データを全面的にアップデイト。金融政策に関する解説を大幅に改訂。ゼロ金利政策や量的緩和政策などについての記述を拡充。新たに「成長政策」の章を追加。日本経済の長期的・持続的な成長を考える道筋を解説。
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東洋経済新報社 2011年4月28日 (ISBN: 4492314105)マクロ経済学の狙いとマクロ経済学データの見方を解説した後で、長期の経済成長論を展開。この経済成長論を中心として長期の経済動向を考えるテキストとしてまとめられている。 -
東京大学出版会 2011年3月 (ISBN: 9784130402514)リーマン・ショックは実体経済ばかりでなく，景気循環分析にも大きな影響を与えた．従来の景気指標と，予測形成を検証し，グローバル化が進む中で，先進諸国の景気がどのような特徴を有しているかを分析する．金融危機が実体経済に与えた影響についても言及．
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東京大学出版会 2008年3月 (ISBN: 9784130402378)少子高齢化時代に突入する日本経済にとって，成長のカギとなる生産性の向上．おもに1990年代以降の日本経済全体の生産性や産業別・企業レベルの生産性を検証すると同時に，今後必要となる具体策についても提起する．
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東京大学出版会 2007年7月 (ISBN: 9784130402330)「いざなぎ超え」を果たした日本経済は，景気が回復するスピードの鈍さや地域間・産業間格差の存在が指摘され，従来とは異なった様相をみせている．本書では，近年におけるさまざまな構造変化の分析を通じ，新たな局面に差し掛かった景気循環の本質に迫る．
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東京大学出版会 2005年12月 (ISBN: 4130460889)1990年代以降，日本経済は「失われた10年」と言われる長期停滞に陥ってきた．供給サイド，主に生産性や企業の利潤率の低下にその理由を求めながら多様なデータに基づく定量的な分析を行い，日本経済を望ましい方向へ導く政策判断の基礎を提供する．
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日本経済新聞社 2005年11月 (ISBN: 4532133068)ヒト・モノ・カネの滞留、国際競争力の劣化を克服し、生産性の高い産業構造にいかにシフトするか―。新成長の条件を探る、サプライサイド重視の日本経済論。
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東洋経済新報社 2003年6月 (ISBN: 4492394052)日本経済１０年の停滞の理由は何か。未だ決着がついていないこの論争に一石を投じるべく、経済学者が「失われた１０年」について、実証的な分析を展開する。
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日本経済新聞社 2002年11月 (ISBN: 4532350166)解決の目処がつかないデフレ、不良債権、累増する財政赤字――長期の問題先送りの末に、日本経済は機能不全状態に陥りつつある。綿密な分析とデータに基づき、危機脱出の総合的方策と日本経済の長期展望を提示する。
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新世社 2002年5月1日 (ISBN: 4883840360)マクロ経済学のエッセンスを、最新のトレンドに沿ってやさしく解説。混迷する現実の経済を見通す座標軸を提供。 -
東洋経済新報社 1994年10月 (ISBN: 4492391959)ますます進む円高・増大する経常黒字企業の競争力は今後どうなるか。1ドル=90円台時代の日本経済を独自の視点から鋭く分析。
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東洋経済新報社 1986年1月1日 (ISBN: 449253024X)日本経済が世界各国に比して良好なパフォーマンスを維持している主因を企業行動の積極性にあると捉え、日本企業のダイナミズムの源泉を解明。＊第２９回日経経済図書文化賞受賞
講演・口頭発表等
10-
2023年度 第3回生産性シンポジウム（オンライン） 2023年10月11日 日本生産性本部
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第2回生産性ビジネスリーダーズ・フォーラム（BLFP）、パネルディスカッション②「社会経済の健全性と持続的発展・成長の好循環をもたらす成果分配のあり方」 2023年10月4日 日本生産性本部／ドイツ工学アカデミー（アカテック）／ミュンヘナークライス
所属学協会
1共同研究・競争的資金等の研究課題
16-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2018年4月 - 2022年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2016年5月 - 2021年3月
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日本学術振興会 2018年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2015年4月 - 2017年3月