川本 淳

本稿では，企業会計の根底にある考え方と，従業員ストック・オプション会計の根底にある考え方との関係を論理的に明らかにする作業の一環として，従業員ストック・オプションの費用の期間帰属と測定の決定要因を検討する。そのため，まずは従業員ストック・オプションの効果と影響を確認する。そのうえで，労働サービス費消説，現金報酬準用説，希薄化説という，3 つの従業員ストック・オプションの費用認識の根拠を確認し，それぞれの根拠から，費用の期間帰属と測定を考察する。そこでは，付与時，権利確定時，清算時の各1 時点で費用認識する見解，対象勤務期間に費用認識する見解，費用認識以降に再評価を施す見解について検討している。こうした検討から，それぞれの費用認識の根拠はもとより，従業員ストック・オプションにかんする報酬の期間帰属や測定の技術的問題，概念フレームワーク，さらには従業員ストック・オプションのリスクといった点が，少なくとも，従業員ストック・オプションの費用の期間帰属と測定の決定に影響をあたえていることが明らかにされる。なお，Appendix には，本文で詳述しなかったものの，考察の基礎となった試論のいくつかが収められている。