丸山 美季

本論文の目的は、明治42（1909）年に埼玉県西川地方に設立された重要物産同業組合「武州西川材木商同業組合」について、その役割、および同地林業の発展への関わりを解明することにある。前身となる同業組合準則による組合は、製品管理・品質保証など市場対応の機能を強め、かつ重要物産同業組合法による改組を経て一層その役割を明確にした。具体的には、流送関係の組合収支が急減する一方で検査費の比重が拡大し、規格化・品質管理など検査機能の強化が見られた。加えて博覧会や共進会への出品、他の先進林業地への視察などを通じて、品質改善の向上が図られ、西川材の評価を高めた。そのような組合事業の展開には、鉄道、トラック輸送という全面的な陸送への転換や、造林・伐出・加工・運材などにおける技術革新があり、飯能の材木産地市場としての地位の確立があった。その結果、「武州西川材木商同業組合」の勢力が強まり、大正11（1922）年に高麗川筋の準則組合との合併が実現し、地域範囲は最大規模となった。このように同業組合が西川林業地帯の発展に大きく貢献したことを明らかにした。

本稿では、近代日本の資本主義経済の発展に大きく寄与した在来産業の1つである材木業において、同業者組織がどのような役割を果たしたのかを、歴史的に検討することを目的とした。具体的には、明治22年（1889）に埼玉県の西川林業地帯に成立した準則組合である西川材木商組合をとりあげ、近代の同業者組織化が近世から続く林業や林業地の発展に果たした役割について、制度的側面と実態的側面から考察した。西川地方の材木商人は、近世以来の「筏仲間」をベースとして、近代租税法により県税徴収のために結成された「山稼仲間」から同業組合準則に基づく「準則組合西川材木商組合」を組織し、従来から直面していた筏の流送過程の安全問題の解決を図りながら新たな機能を付加しつつ活動を展開していった。その機能としては、製品の規格や検査の厳密化による品質保証、筏流送過程の整備・保守、組合員に対する金融機関的役割などがあげられる。これらの諸活動を通じて、西川材、西川林業のブランド化、産地としての確立を図り、西川地方の発展を促したと考えられる。

identifier:http://hdl.handle.net/10959/2251

論文 identifier:http://hdl.handle.net/10959/2240